脱炭素社会に向け、産業構造の転換が迫る
日本経済の指針、そして企業が取り組むべきこと

持続可能な開発目標（SDGs）のゴールである2030年まで10年を切り、各種の施策もさらなるスピードが求められています。台風や熱波などの異常気象が世界中で頻発する中、地球温暖化の問題は私たちの生活にも直接的に、そして多大な影響を与える深刻な社会課題です。

メンバーズでは気候変動対策、その先にある脱炭素社会の実現に向け、お客さまの企業に向けた勉強会を開催してきました。本セミナーはEMCカンパニーが実施した勉強会の講演動画です。環境経済学を専門とする京都大学大学院の諸富徹教授を迎え、世界各国における炭素税導入と経済状況、再生可能エネルギーの最新事情について解説いただきました。

日本はなぜ温暖化対策に出遅れたのか？
脱炭素の対策を進めつつ、経済的なパフォーマンスを落とさずに進むことは可能なのか？

今後の日本経済の進路、そして企業が取るべきアクションについて深い示唆に富む講演です。

■この動画セミナーでは、3つのポイントを解説します！
1.　 再生可能エネルギーの最新事情
2.　 日本が温暖化対策に遅れを取った背景と理由
3.　 脱炭素の施策と企業の経済活動の発展は両立するのか

■こんな課題を持っている方におすすめ！
・脱炭素と事業活動の両立を課題とするマネジメント層
・企業でDX、ESG活動、サステナビリティ活動の推進を担当する方
・消費者やステークホルダーにサステナビリティ、ESG活動の発信、コミュニケーションを担当する方