LCA専門家とともに、日経225のScope1,2,3独自調査から今後の脱炭素経営を考える

プライム市場ではTCFDの提言に沿った情報開示が義務化されるなど、企業経営においてScope1･2･3の計測・開示は常識となりつつあります。
また、CO2削減を事業として加速させるためにはプロダクト・サービス単位でのCO2排出量の計測・分析・削減のPDCAを回すことが必要不可欠となっています。

こうした中、脱炭素時代の企業経営の最重要経営指標の一つが、「炭素生産性（炭素当たりの利益）」であると私たちは確信しています。
また、すでに多くの企業が社内で導入を進めている炭素税（インターナルカーボンプライシング）も脱炭素経営を目指す上で重要であり、マルチステークホルダーに対する有効な意思表示と言えるでしょう。

そして、この度、弊社の脱炭素DX研究所では、日経225を対象に独自調査を実施し、Scope別の排出量開示状況や炭素生産性、炭素税導入による事業インパクトなどをレポートとして公表しました。 本セミナーでは、上記レポートの要点を改めてお伝えします。また、20年以上にわたり、「LCA」（ライフサイクルアセスメント）や「カーボンフットプリント計測」のコンサルティングや普及活動を行い、数多くの実績を保有する一般社団法人サステナブル経営推進機構（SuMPO）の専門コンサルタントをお招きし、調査結果に対する示唆や企業に求められる今後の対応に関して考察を深めていきます。

脱炭素経営を推進するうえで、本セミナーが有益なマイルストーンとなれば幸いです。皆さまのご参加をお待ちしています。