脱炭素マーケティングのノウハウはこれだ!
~生活者の意識変化と購買行動を探る、態度変容させるマーケティングアイデア~
脱炭素を進める上で、GHGプロトコルのScope1、Scope2は当然としてScope3の測定と削減が重要視されています。
企業がいくら積極的に脱炭素を推進しても、その企業を支援する消費者の理解と共感が得られなければ力尽きてしまいます。脱炭素を、経済発展・企業発展につなげるためにも、企業(供給システム)と消費者(需要システム)、それぞれの歯車が噛み合い高速回転しないとゼロカーボンの達成は難しいといえます。残念なことに企業(供給システム)の歯車はゆっくりと力強く回転しはじめていますが、生活者側はまだまだな状態です。まさに、”笛吹けど踊らず”な現状を打破する施策が求められています。
では、どうするか? 生活者も脱炭素の必要性はわかっているものの、それに該当する製品・サービスを選ばない理由・根拠・タイミングが存在しています。まずは生活者の行動を形成する要因を理解し、生活者が脱炭素につながる選択を自主的にしやすくするマーケティング施策を展開していくことが必要となります。
本セミナーでは、その手に注目。「気候変動と企業コミュニケーションに関する生活者意識調査」(CSVサーベイ)」の調査結果と、欧州連合(EU)の有力機関である欧州環境機関(EEA)が発表した内容とそこからの示唆をご紹介します。
第一部 調査結果解説!
「気候変動と企業コミュニケーションに関する生活者意識調査(CSVサーベイ2021年10月)」
講師: 株式会社メンバーズ Social Good Company編集長 萩谷衞厚
第二部 読み解く! EU/EEA発表:”Enabling consumer choices for a circular economy
(消費者の選択を整える)”
脱炭素、特にScope3を削減する上で、循環経済(サーキュラー・エコノミー)は避けて通れないものがあります。2022年5月17日、欧州連合(EU)の有力機関である欧州環境機関(EEA)が発表した”Enabling consumer choices for a circular economy (循環型経済に向けた消費者の選択を整える)”のブリーフィングでは、消費行動をリニア型から循環型へと変えるヒントが書かれています。その内容とそこから見えてくるインサイトを紹介します。
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